データで見る就活サイト
数値はプログラムがXBRLから機械的に抽出し、有報のPDFと1件ずつ突き合わせて検証しています(1549社・計7664件の有価証券報告書)。 AIに数字を書かせていません。データが無い項目は推測で埋めず「非公表」と書きます。
何を優先するかで、合う会社は変わる
12問の二者択一に答えると、自分が就活で何を大事にしているかが8つの軸で出ます。 そのうえで同じ重みを使って1549社を並べ替えます。回答はブラウザの中だけで処理され、どこにも送信されません。
性格診断ではありません。有価証券報告書の数値を、あなたが選んだ重みで並べ替えているだけです。
ランキングと条件で探す
業界をまたいで並べたり、条件で絞り込んだりできます。掲載企業から広告費を受け取っていないので、企業に不利な順位もそのまま出します。
業界を選んで、企業を流し見る
気になる業界を選ぶと、その業界の企業が横に流れます。ホバーすると止まるので、気になった企業をクリックしてください。
官公庁・政府系
省庁34機関・新卒採用を行う独立行政法人86法人・政府系金融機関6機関の 新卒採用トラックと給与水準を、人事院や各機関の公式発表だけをもとにまとめています。
省庁・国の機関(34)
独立行政法人(86)
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政府系金融機関・日本銀行(6)
数字の読み方
「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。
男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります。
平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。
持株会社(◯◯フィナンシャル・グループ、◯◯ホールディングス)の平均年収には注意してください。 それは持株会社本体の数百〜数千人の数字で、実際の勤務先である銀行や保険会社の水準ではありません。各ページに事業会社の指標を併記しています。
3年以内離職率は載せていません。大手企業はこれを公的に開示しておらず、厚労省「しょくばらぼ」にも掲載がないためです(全掲載148,228社を調べたところ、この項目を埋めているのは1.8%=中小企業層だけで、大手はすべて空欄でした)。 推測値を置くくらいなら空けておきます。代わりに平均勤続年数を定着の代理指標として使ってください。
出典とライセンス
出典:EDINET閲覧(提出)サイト(各企業ページに当該書類のURLを記載)/ 公共データ利用規約(PDL1.0)/当サイトのデータ取得日 2026-08-16
本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。