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トリドールホールディングスの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

小売 業種:小売業 証券コード 3397 / 2026-03期

基本データ(2026-03期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約833万円
8,326,000円
小売123社中14位全体上位32.6%
平均勤続年数
6.4年
小売123社中106位全体上位87.9%
平均年齢
42.0歳
小売123社中65位(若い順)全体上位52.7%
従業員数
351人
提出会社(単体)
7,775人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2022-03期 → 2026-03期
+15.0%
+109万円
有報5期分の記載値の差。
2022-032023-032024-032025-032026-03約724万円約743万円約765万円約812万円約833万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2022-032023-032024-032025-032026-03232人249人300人322人351人

多様性の指標

22.2%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
72.0%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
75.0%
育児休業取得率(男性)原則方式
当期に配偶者が出産した男性のうち、取得した男性の割合。

女性管理職比率

2024-032025-032026-0320.5%24.0%22.2%

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-032025-032026-0366.3%71.9%72.0%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

小売は126社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数がトリドールホールディングスに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
オイシックス・ラ・大地
8,196人
約694万円
10.0年
30.1%
トリドールホールディングス この会社
7,775人
約833万円
6.4年
22.2%
エイチ・ツー・オー リテイリング
7,775人
約1,001万円
18.5年
15.7%
フジ
7,757人
約515万円
19.1年
15.3%
ネクステージ
7,537人
約526万円
3.5年
8.6%
ライフコーポレーション
7,506人
約583万円
15.8年
6.6%
サンドラッグ
7,457人
約590万円
8.8年
21.7%
ケーズホールディングス
7,307人
約598万円
17.5年
6.1%

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

この会社は持株会社です。 下に出る平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、持株会社本体の従業員351人のものです。 傘下の事業会社の水準ではありません。この会社の有価証券報告書には事業会社ごとの指標の記載がないため、当サイトも掲載していません。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2026-03期
会計基準IFRS
集計範囲連結
売上収益(IFRS)2,787億円
営業利益106億円
親会社株主に帰属する当期純利益23億円
総資産3,091億円
純資産924億円
自己資本比率29.9%
自己資本利益率(ROE)2.6%

IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります(非経常項目の扱い)。基準の違う会社と営業利益を直接比べないでください。

従業員1人当たり

1人当たり売上収益(IFRS)36百万円
1人当たり営業利益1百万円

分母は連結従業員数7,775人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上収益(IFRS)の推移

2022-032023-032024-032025-032026-031,534億円1,883億円2,320億円2,682億円2,787億円

抽出上の注記

  • 提出会社は持株会社。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は持株会社本体(351人)の数値であり、事業会社のものではない。

小売の全社

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出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。