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シンプレクス・ホールディングスの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

情報・通信業 業種:情報・通信業 証券コード 4373 / 2026-03期

基本データ(2026-03期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約939万円
9,385,342円
情報・通信業160社中34位全体上位17.8%
平均勤続年数
4.4年
情報・通信業160社中141位全体上位95.0%
平均年齢
33.6歳
情報・通信業160社中15位(若い順)全体上位3.7%
従業員数
146人
提出会社(単体)
1,850人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2022-03期 → 2026-03期
+9.1%
+78万円
有報5期分の記載値の差。
2022-032023-032024-032025-032026-03約860万円約916万円約905万円約954万円約939万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2022-032023-032024-032025-032026-0377人69人94人104人146人

多様性の指標

非公表
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
93.0%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
未取得
育児休業取得率(男性)原則方式
この企業の有報からは未取得です。

女性管理職比率

非公表

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-032025-032026-0386.1%88.6%93.0%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

情報・通信業は164社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数がシンプレクス・ホールディングスに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
Sun Asterisk
2,006人
約626万円
2.5年
31.3%
東映
1,965人
約863万円
14.1年
23.0%
コムチュア
1,964人
約700万円
8.7年
9.8%
シンプレクス・ホールディングス この会社
1,850人
約939万円
4.4年
非公表
メドレー
1,815人
約563万円
3.6年
36.4%
朝日放送グループホールディングス
1,724人
約1,465万円
20.8年
非公表
システムサポートホールディングス
1,712人
約678万円
11.7年
15.0%
アバントグループ
1,707人
約974万円
5.4年
10.7%

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

この会社は持株会社です。 下に出る平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、持株会社本体の従業員146人のものです。 傘下の事業会社の水準ではありません。この会社の有価証券報告書には事業会社ごとの指標の記載がないため、当サイトも掲載していません。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2026-03期
会計基準IFRS
集計範囲連結
売上収益(IFRS)587億円
営業利益144億円
親会社株主に帰属する当期純利益105億円
総資産882億円
純資産514億円
自己資本比率58.4%
自己資本利益率(ROE)21.0%

IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります(非経常項目の扱い)。基準の違う会社と営業利益を直接比べないでください。

従業員1人当たり

1人当たり売上収益(IFRS)32百万円
1人当たり営業利益8百万円

分母は連結従業員数1,850人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上収益(IFRS)の推移

2022-032023-032024-032025-032026-03306億円349億円407億円474億円587億円

抽出上の注記

  • 提出会社は持株会社。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は持株会社本体(146人)の数値であり、事業会社のものではない。
  • 管理職に占める女性労働者の割合は有報に記載なし(非公表)。

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出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。