博報堂ＤＹホールディングスの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数
基本データ（2026-03期・提出会社）
同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。
この数字の読み方（平均年間給与の分母について）
平均年間給与は提出会社（単体）の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。
平均年間給与の推移
単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。
従業員数（提出会社）の推移
多様性の指標
提出会社（持株会社本体）の女性管理職比率・男女の賃金の差異・男性育休取得率は、 有価証券報告書に記載がありません。実際の勤務先となる同業他社の指標を参照してください。
規模の近い同業他社
サービス業は141社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数が博報堂ＤＹホールディングスに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。
| 会社 | ||||
|---|---|---|---|---|
 リクルートホールディングス | 45,586人 | 約1,162万円 | 9.3年 | 55.0% |
 トランス・コスモス | 43,571人 | 約499万円 | 9.7年 | 27.2% |
| ＵＵＴグループ | 34,772人 | 約451万円 | 7.2年 | 30.6% |
33,674人 | 約636万円 | 12.2年 | 49.0% | |
| 博報堂ＤＹホールディングス この会社 | 28,921人 | 約1,168万円 | 13.0年 | 非公表 |
| オオープンアップグループ | 26,978人 | 約751万円 | 5.8年 | 非公表 |
17,010人 | 約976万円 | 4.5年 | 14.6% | |
| メメイテックグループホールディングス | 13,190人 | 非公表 | 非公表 | 非公表 |
平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社（単体）、従業員数は連結です。
４2025年４月１日付で㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの事業を㈱博報堂が承継する会社分割を実施したため、平均年間給与の対前事業年度増減率の算定基準となる前事業年度の平均年間給与につきましては、㈱博報堂と㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの数値を合算して算出しております。
財務（連結）
この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社（単体）の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。
| 決算期 | 2026-03期 |
|---|---|
| 会計基準 | 日本基準 |
| 集計範囲 | 連結 |
| 営業利益 | 447億円 |
| 経常利益 | 461億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 168億円 |
| 総資産 | 10,811億円 |
| 純資産 | 4,025億円 |
| 自己資本比率 | 36.0% |
| 自己資本利益率（ROE） | 4.3% |
従業員1人当たり
| 1人当たり営業利益 | 2百万円 |
|---|
分母は連結従業員数28,921人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。
連結子会社の指標（28社）
持株会社は本体の指標を開示しない場合があります。実際に働く場となる事業会社の数字はこちらです。
| 会社 | 女性管理職比率 | 男女の賃金の差異（全労働者） | 男性育休取得率 |
|---|---|---|---|
| ㈱博報堂 | 9.5% | 72.3% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱大広 | 10.0% | 71.9% | 161.5% 原則方式 |
| ㈱読売広告社 | 9.9% | 76.0% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱Hakuhodo DY ONE | 27.2% | 74.4% | 81.8% 原則方式 |
| ソウルドアウト㈱ | 16.3% | 74.3% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱オプト | 20.7% | 76.2% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂プロダクツ | 19.8% | 82.0% | 57.7% 原則方式 |
| ㈱TBWA＼HAKUHODO | 21.7% | 73.6% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱大広WEDO | 33.3% | 79.8% | 非公表 |
| アイビーシステム㈱ (注5) | 22.2% | 65.6% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱アド・プロ | 77.1% | 84.0% | 非公表 |
| ㈱セレブリックス | 21.2% | 86.9% | 78.9% 原則方式 |
| 日本トータルテレマーケティング㈱ | 23.0% | 61.1% | 66.7% 原則方式 |
| ㈱エクスペリエンスD | 0.0% | 62.5% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱バックスグループ | 14.6% | 59.1% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂アイ・スタジオ | 16.7% | 79.9% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱九州博報堂 | 9.1% | 64.5% | 50.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂ＤＹトータルサポート | 40.6% | 75.4% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂ＤＹアイ・オー | 79.2% | 99.6% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱アイヴィジット | 35.3% | 67.9% | 150.0% 原則方式 |
| ㈱スパイスボックス (注6) | 0.0% | 60.2% | 50.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂Gravity | 20.0% | 72.1% | 33.3% 原則方式 |
| ㈱オズマピーアール | 34.5% | 76.2% | 83.3% 原則方式 |
| ㈱エッジ・インターナショナル | 39.3% | 80.4% | 100.0% 原則方式 |
| データスタジアム㈱ | 9.1% | 89.8% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱読広クロスコム | 12.5% | 75.6% | 非公表 |
| ㈱博報堂テクノロジーズ (注7) | 10.0% | 82.4% | 86.7% 原則方式 |
| ㈱博報堂コネクト | 21.1% | 52.5% | 50.0% 原則方式 |
男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」（育児休業等及び育児目的休暇の取得割合）は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります。
抽出上の注記
- 提出会社（持株会社）の多様性指標は有報に記載がないため、連結子会社ごとの値を掲載する。
- この年度に従業員数が組織再編で動いた：４2025年４月１日付で㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの事業を㈱博報堂が承継する会社分割を実施したため、平均年間給与の対前事業年度増減率の算定基準となる前事業年度の平均年間給与につきましては、㈱博報堂と㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの数値を合算して算出しております。
- 提出会社は持株会社。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は持株会社本体（144人）の数値であり、事業会社のものではない。
サービス業の全社
オリエンタルランド リクルートホールディングス エムスリー ＬＩＦＵＬＬ ジェイエイシーリクルートメント 日本Ｍ＆Ａセンターホールディングス フィットイージー メンバーズ ＵＴグループ アイティメディア Ｅ・Ｊホールディングス オープンアップグループ コシダカホールディングス アルトナー パソナグループ リンクアンドモチベーション エス・エム・エス パーソルホールディングス アイ・ケイ・ケイホールディングス 学情 ＮＪＳ ＡＬＳＯＫ カカクコム ルネサンス ディップ 新日本科学 キャリアデザインセンター ワールドホールディングス ファンコミュニケーションズ ライク エスプール ＷＤＢホールディングス バリューコマース インフォマート ＪＰホールディングス グロービング プレステージ・インターナショナル アミューズ ドリームインキュベータ クイック 電通グループ テイクアンドギヴ・ニーズ ぴあ イオンファンタジー シーティーエス ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス Ｈ．Ｕ．グループホールディングス アルプス技研 日本空調サービス ダスキン 明光ネットワークジャパン ラウンドワン リゾートトラスト ビー・エム・エル リソー教育グループ 早稲田アカデミー ユー・エス・エス クリーク・アンド・リバー社 ＳＢＩグローバルアセットマネジメント ＧＭＯインターネット 山田コンサルティンググループ セントラルスポーツ フルキャストホールディングス エン リソルホールディングス 弁護士ドットコム ＫｅｅＰｅｒ技研 イー・ガーディアン ジャパンマテリアル ベクトル チャーム・ケア・コーポレーション キャリアリンク ＩＢＪ アサンテ バリューＨＲ Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ シグマクシス・ホールディングス ウィルグループ エラン 日本郵政 ベルシステム２４ホールディングス 鎌倉新書 エアトリ アトラエ ストライクグループ ソラスト インソース ベイカレント Ｏｒｃｈｅｓｔｒａ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ アイモバイル ＭＳ－Ｊａｐａｎ ジャパンエレベーターサービスホールディングス エル・ティー・エス ミダックホールディングス キュービーネットホールディングス オープングループ マネジメントソリューションズ プロレド・パートナーズ フロンティア・マネジメント コプロ・ホールディングス アンビスホールディングス カーブスホールディングス Ｍａｃｂｅｅ Ｐｌａｎｅｔ ＬＩＴＡＬＩＣＯ リログループ ビーウィズ サンウェルズ ＴＲＥホールディングス ＮＩＳＳＯホールディングス 大栄環境 ＧＥＮＯＶＡ 日本管財ホールディングス クオンツ総研ホールディングス エイチ・アイ・エス ラックランド 共立メンテナンス イチネンホールディングス 建設技術研究所 スペース 燦ホールディングス タナベコンサルティンググループ ナガワ 東京都競馬 カナモト ニシオホールディングス トランス・コスモス 乃村工藝社 藤田観光 トーカイ セコム セントラル警備保障 丹青社 メイテックグループホールディングス 応用地質 船井総研ホールディングス オオバ 学究社 ナック ダイセキ ステップ
出典
- 有価証券報告書（2026-03-31 期） ── EDINETで閲覧 ／ 原典PDF
- 提出日時 2026-06-25 13:40／書類管理番号 S100YHXU／当サイトのデータ取得日 2026-08-16
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