博報堂ＤＹホールディングスの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数
有価証券報告書（2026-03期）から機械的に抽出した数値です。業種：サービス業／証券コード 2433
４2025年４月１日付で㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの事業を㈱博報堂が承継する会社分割を実施したため、平均年間給与の対前事業年度増減率の算定基準となる前事業年度の平均年間給与につきましては、㈱博報堂と㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの数値を合算して算出しております。
基本データ（2026-03期・提出会社）
| 平均年間給与 | 11,683,000円（約1,168万円） |
|---|---|
| 平均年齢 | 42.5歳 |
| 平均勤続年数 | 13.0年 |
| 従業員数（提出会社・単体） | 144人 |
| 従業員数（連結） | 28,921人 |
平均年間給与は提出会社（単体）の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。
平均年間給与の推移
2022-03期 → 2026-03期で +12.7%
従業員数（提出会社）の推移
多様性の指標
提出会社（持株会社本体）の女性管理職比率・男女の賃金の差異・男性育休取得率は、 有価証券報告書に記載がありません。実際の勤務先となる連結子会社の指標を参照してください。
連結子会社の指標（28社）
持株会社は本体の指標を開示しない場合があります。実際に働く場となる事業会社の数字はこちらです。
| 会社 | 女性管理職比率 | 男女の賃金の差異（全労働者） | 男性育休取得率 |
|---|---|---|---|
| ㈱博報堂 | 9.5% | 72.3% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱大広 | 10.0% | 71.9% | 161.5% 原則方式 |
| ㈱読売広告社 | 9.9% | 76.0% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱Hakuhodo DY ONE | 27.2% | 74.4% | 81.8% 原則方式 |
| ソウルドアウト㈱ | 16.3% | 74.3% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱オプト | 20.7% | 76.2% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂プロダクツ | 19.8% | 82.0% | 57.7% 原則方式 |
| ㈱TBWA＼HAKUHODO | 21.7% | 73.6% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱大広WEDO | 33.3% | 79.8% | 非公表 |
| アイビーシステム㈱ (注5) | 22.2% | 65.6% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱アド・プロ | 77.1% | 84.0% | 非公表 |
| ㈱セレブリックス | 21.2% | 86.9% | 78.9% 原則方式 |
| 日本トータルテレマーケティング㈱ | 23.0% | 61.1% | 66.7% 原則方式 |
| ㈱エクスペリエンスD | 0.0% | 62.5% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱バックスグループ | 14.6% | 59.1% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂アイ・スタジオ | 16.7% | 79.9% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱九州博報堂 | 9.1% | 64.5% | 50.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂ＤＹトータルサポート | 40.6% | 75.4% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂ＤＹアイ・オー | 79.2% | 99.6% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱アイヴィジット | 35.3% | 67.9% | 150.0% 原則方式 |
| ㈱スパイスボックス (注6) | 0.0% | 60.2% | 50.0% 原則方式 |
| ㈱博報堂Gravity | 20.0% | 72.1% | 33.3% 原則方式 |
| ㈱オズマピーアール | 34.5% | 76.2% | 83.3% 原則方式 |
| ㈱エッジ・インターナショナル | 39.3% | 80.4% | 100.0% 原則方式 |
| データスタジアム㈱ | 9.1% | 89.8% | 100.0% 原則方式 |
| ㈱読広クロスコム | 12.5% | 75.6% | 非公表 |
| ㈱博報堂テクノロジーズ (注7) | 10.0% | 82.4% | 86.7% 原則方式 |
| ㈱博報堂コネクト | 21.1% | 52.5% | 50.0% 原則方式 |
男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」（育児休業等及び育児目的休暇の取得割合）は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります。
抽出上の注記
- 提出会社（持株会社）の多様性指標は有報に記載がないため、連結子会社ごとの値を掲載する。
- この年度に従業員数が組織再編で動いた：４2025年４月１日付で㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの事業を㈱博報堂が承継する会社分割を実施したため、平均年間給与の対前事業年度増減率の算定基準となる前事業年度の平均年間給与につきましては、㈱博報堂と㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズの数値を合算して算出しております。
- 提出会社は持株会社。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は持株会社本体（144人）の数値であり、事業会社のものではない。
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出典
- 有価証券報告書（2026-03-31 期） ── EDINETで閲覧 ／ 原典PDF
- 提出日時 2026-06-25 13:40／書類管理番号 S100YHXU／当サイトのデータ取得日 2026-07-11
- ライセンス：公共データ利用規約（PDL1.0）
本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。