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トヨタ自動車の平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

輸送用機器 業種:輸送用機器 証券コード 7203 / 2026-03期
公式サイトglobal.toyota

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輸送用機器38社を比較する →

事業の内容

自動車事業を中心に、金融事業とその他の事業を営む自動車メーカーである。セダンやミニバン、SUVなど幅広い車種を、自社に加えてグループの自動車メーカーや生産委託先が製造し、国内は系列の販売店を通じて、海外は各国の販売会社を通じて販売する。金融事業では自動車販売を補完する自動車ローンやリース、その他の事業では情報通信関連の取り組みも行っている。

基本データ(2026-03期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約1,006万円
10,060,464円
輸送用機器36社中1位全体上位11.9%
平均勤続年数
15.1年
輸送用機器37社中31位全体上位47.8%
平均年齢
40.5歳
輸送用機器37社中7位(若い順)全体上位33.6%
従業員数
73,133人
提出会社(単体)
390,927人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2022-03期 → 2026-03期
+17.4%
+149万円
有報5期分の記載値の差。
2022-032023-032024-032025-032026-03約857万円約895万円約900万円約983万円約1,006万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2022-032023-032024-032025-032026-0370,710人70,056人70,224人71,515人73,133人

多様性の指標

3.9%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
67.0%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
79.0%
育児休業取得率(男性)原則方式
当期に配偶者が出産した男性のうち、取得した男性の割合。

女性管理職比率

2024-032025-032026-033.7%4.0%3.9%

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-032025-032026-0367.0%66.2%67.0%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

輸送用機器は38社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数がトヨタ自動車に近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
トヨタ自動車 この会社
390,927人
約1,006万円
15.1年
3.9%
本田技研工業
195,109人
約933万円
21.0年
3.6%
デンソー
154,716人
約915万円
22.9年
2.2%
日産自動車
120,079人
約857万円
14.9年
11.3%
アイシン
113,292人
約777万円
17.3年
3.1%
スズキ
76,889人
約828万円
18.5年
2.2%
ヤマハ発動機
55,176人
約835万円
18.1年
3.7%
マツダ
47,144人
約711万円
17.7年
5.8%

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2026-03期
会計基準IFRS
集計範囲連結
売上高506,850億円
営業利益37,662億円
親会社株主に帰属する当期純利益38,481億円
総資産1,055,223億円
純資産399,189億円
自己資本比率37.8%
自己資本利益率(ROE)10.1%

IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります(非経常項目の扱い)。基準の違う会社と営業利益を直接比べないでください。

従業員1人当たり

1人当たり売上高1億円
1人当たり営業利益10百万円

分母は連結従業員数390,927人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

海外売上高比率

海外売上高比率78.3%
海外396,993億円
日本109,856億円
合計506,850億円

有価証券報告書の連結財務諸表注記「地域ごとの情報」から抽出しました。 合計が同じ有報のXBRLに記載された売上高と一致することを確認しています(差 0.00%)。 海外売上があることと、海外駐在の機会があることは別です。この数値は売上の出どころであって、 働く場所の内訳ではありません。

売上高の推移

2022-032023-032024-032025-032026-03313,795億円371,543億円450,953億円480,367億円506,850億円

輸送用機器の全社

本田技研工業 日産自動車 SUBARU マツダ スズキ トヨタ紡織 ARCHION ユニプレス モリタホールディングス 三櫻工業 デンソー 東海理化電機製作所 川崎重工業 日本車輌製造 いすゞ自動車 三菱自動車工業 武蔵精密工業 新明和工業 極東開発工業 トピー工業 ティラド 曙ブレーキ工業 タチエス NOK フタバ産業 カヤバ 大同メタル工業 プレス工業 アイシン ヤマハ発動機 エクセディ 豊田合成 愛三工業 ヨロズ エフ・シー・シー シマノ テイ・エス テック

出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。