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日本マイクロニクスの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

電気機器 業種:電気機器 証券コード 6871 / 2025-12期

基本データ(2025-12期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約787万円
7,869,776円
電気機器122社中56位全体上位41.9%
平均勤続年数
14.1年
電気機器122社中96位全体上位56.3%
平均年齢
37.9歳
電気機器122社中4位(若い順)全体上位14.5%
従業員数
1,264人
提出会社(単体)
1,785人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2021-12期 → 2025-12期
+34.4%
+201万円
有報5期分の記載値の差。
2021-122022-122023-122024-122025-12約586万円約686万円約588万円約663万円約787万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2021-122022-122023-122024-122025-121,076人1,118人1,147人1,155人1,264人

多様性の指標

7.8%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
82.1%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
50.0%
育児休業取得率(男性)第2号方式
当期に配偶者が出産した男性のうち、取得した男性の割合。

女性管理職比率

2024-122025-128.1%7.8%

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-122025-1280.2%82.1%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

電気機器は123社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数が日本マイクロニクスに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
山一電機
2,060人
約787万円
17.1年
2.4%
アイホン
2,029人
約708万円
15.3年
1.3%
エスペック
1,898人
約793万円
14.4年
8.2%
日本マイクロニクス この会社
1,785人
約787万円
14.1年
7.8%
帝国通信工業
1,678人
約619万円
17.9年
2.9%
図研
1,656人
約866万円
17.9年
非公表
イノテック
1,620人
約841万円
14.9年
5.4%
象印マホービン
1,515人
約835万円
14.2年
5.9%

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2025-12期
会計基準日本基準
集計範囲連結
売上高702億円
営業利益165億円
経常利益171億円
親会社株主に帰属する当期純利益121億円
総資産990億円
純資産661億円
自己資本比率66.7%
自己資本利益率(ROE)20.9%

従業員1人当たり

1人当たり売上高39百万円
1人当たり営業利益9百万円

分母は連結従業員数1,785人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上高の推移

2021-122022-122023-122024-122025-12400億円443億円383億円556億円702億円

電気機器の全社

ソニーグループ 日立製作所 三菱電機 村田製作所 キーエンス キヤノン パナソニックホールディングス 富士通 京セラ TDK キオクシアホールディングス 日清紡ホールディングス イビデン コニカミノルタ ブラザー工業 ミネベアミツミ 富士電機 安川電機 シンフォニアテクノロジー 明電舎 山洋電気 デンヨー PHCホールディングス KOKUSAI ELECTRIC ソシオネクスト 東芝テック 芝浦メカトロニクス マブチモーター ニデック ユー・エム・シー・エレクトロニクス トレックス・セミコンダクター 東光高岳 ダブル・スコープ ダイヘン ヤーマン JVCケンウッド ミマキエンジニアリング 大崎電気工業 オムロン 日東工業 IDEC 正興電機製作所 ジーエス・ユアサ コーポレーション 日本電気 沖電気工業 電気興業 サンケン電気 アイホン ルネサスエレクトロニクス セイコーエプソン ワコム アルバック EIZO ジャパンディスプレイ 日本信号 京三製作所 能美防災 ホーチキ エレコム シャープ アンリツ 帝国通信工業 タムラ製作所 アルプスアルパイン 日本電波工業 鈴木 メイコー 日本トリム フォスター電機 SMK ヨコオ ホシデン ヒロセ電機 日本航空電子工業 TOA マクセル 古野電気 スミダコーポレーション アイコム リオン 横河電機 新電元工業 アズビル 日本光電工業 チノー 堀場製作所 アドバンテスト エスペック 日置電機 シスメックス メガチップス コーセル イリソ電子工業 オプテックスグループ レーザーテック スタンレー電気 ウシオ電機 日本セラミック 山一電機 図研 日本電子 カシオ計算機 ファナック 日本シイエムケイ エンプラス 大真空 ローム 浜松ホトニクス 三井ハイテック 太陽誘電 双葉電子工業 ニチコン 日本ケミコン KOA 市光工業 小糸製作所 ミツバ SCREENホールディングス リコー 象印マホービン 東京エレクトロン イノテック

出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。