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SHIFTの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

情報・通信業 業種:情報・通信業 証券コード 3697 / 2025-08期

基本データ(2025-08期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約685万円
6,849,000円
情報・通信業160社中96位全体上位68.8%
平均勤続年数
3.2年
情報・通信業160社中152位全体上位98.0%
平均年齢
38.0歳
情報・通信業160社中63位(若い順)全体上位14.7%
従業員数
6,201人
提出会社(単体)
11,688人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2021-08期 → 2025-08期
+15.8%
+94万円
有報5期分の記載値の差。
2021-082022-082023-082024-082025-08約591万円約605万円約644万円約670万円約685万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2021-082022-082023-082024-082025-082,254人3,247人4,396人5,495人6,201人

多様性の指標

6.1%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
71.0%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
73.0%
育児休業取得率(男性)原則方式
当期に配偶者が出産した男性のうち、取得した男性の割合。

女性管理職比率

2024-082025-088.5%6.1%

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-082025-0872.1%71.0%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

情報・通信業は164社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数がSHIFTに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
SHIFT この会社
11,688人
約685万円
3.2年
6.1%
日鉄ソリューションズ
10,276人
約936万円
12.6年
8.2%
学研ホールディングス
10,120人
約963万円
11.7年
26.1%
大塚商会
10,079人
約1,028万円
17.6年
12.6%
ネクソン
9,834人
約910万円
8.1年
非公表
BIPROGY
8,801人
約885万円
20.4年
13.7%
TBSホールディングス
8,518人
約1,328万円
14.0年
非公表
サイバーエージェント
8,150人
約914万円
6.5年
28.5%

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2025-08期
会計基準日本基準
集計範囲連結
売上高1,298億円
営業利益156億円
経常利益152億円
親会社株主に帰属する当期純利益89億円
総資産770億円
純資産410億円
自己資本比率52.7%
自己資本利益率(ROE)24.1%

従業員1人当たり

1人当たり売上高11百万円
1人当たり営業利益1百万円

分母は連結従業員数11,688人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上高の推移

2021-082022-082023-082024-082025-08460億円649億円880億円1,106億円1,298億円

情報・通信業の全社

NTT KDDI ソフトバンク 楽天グループ LINEヤフー ディー・エヌ・エー サイバーエージェント GMOインターネットグループ MIXI クロスキャット システナ デジタルアーツ 日鉄ソリューションズ キューブシステム コア ラクーンホールディングス ソリトンシステムズ ソフトクリエイトホールディングス TISI グリーホールディングス コーエーテクモホールディングス 三菱総合研究所 ファインデックス KLab ポールトゥウィンホールディングス ネクソン アイスタイル エムアップホールディングス エイチームホールディングス セルシス エニグモ コロプラ ブロードリーフ デジタルハーツホールディングス メディアドゥ じげん ブイキューブ フィックスターズ オプティム セレス セック テクマトリックス プロシップ ガンホー・オンライン・エンターテイメント GMOペイメントゲートウェイ システムリサーチ インターネットイニシアティブ さくらインターネット GMOグローバルサイン・ホールディングス SRAホールディングス 朝日ネット eBASE アバントグループ アドソル日進 フリービット コムチュア アステリア アイル マークラインズ gumi テラスカイ デジタル・インフォメーション・テクノロジー ネオジャパン PR TIMES ラクス ダブルスタンダード アカツキ カナミックネットワーク チェンジホールディングス シンクロ・フード オークネット セグエグループ オロ ユーザーローカル ニーズウェル PKSHA Technology マネーフォワード GMOフィナンシャルゲート Sun Asterisk プラスアルファ・コンサルティング 電算システムホールディングス Appier Group ビジョナル 野村総合研究所 日本システム技術 インテージホールディングス ソースネクスト シンプレクス・ホールディングス メルカリ アイ・ピー・エス FIG システムサポートホールディングス ボードルア ウイングアーク1st Sansan Link-Uグループ メドレー ベース JMDC フォーカスシステムズ クレスコ フジ・メディア・ホールディングス オービック ジャストシステム TDCソフト トレンドマイクロ IDホールディングス アルファシステムズ フューチャー CAC Holdings オービックビジネスコンサルタント アイティフォー 大塚商会 サイボウズ 電通総研 ACCESS デジタルガレージ イーエムシステムズ(商号 EMシステムズ) ウェザーニューズ CIJ ビジネスエンジニアリング WOWOW インテリジェント ウェイブ ANYCOLOR 日本ビジネスシステムズ アルゴグラフィックス マーベラス エイベックス BIPROGY 都築電気 TBSホールディングス 日本テレビホールディングス 朝日放送グループホールディングス テレビ朝日ホールディングス スカパーJSAT テレビ東京ホールディングス ビジョン U-NEXT HOLDINGS 日本通信 光通信 エムティーアイ KADOKAWA 学研ホールディングス ゼンリン 松竹 東宝 東映 ピー・シー・エー ビジネスブレイン太田昭和 DTS スクウェア・エニックス・ホールディングス シーイーシー カプコン アイ・エス・ビー NSW アイネス TKC NSD コナミグループ 福井コンピュータホールディングス JBCCホールディングス ミロク情報サービス ソフトバンクグループ

出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。