総合商社7社の平均年収・男女の賃金の差異 横比較

平均年間給与

三菱商事約2,113万円

三井物産約2,059万円

伊藤忠商事約1,991万円

住友商事約1,840万円

丸紅約1,784万円

豊田通商約1,421万円

双日約1,257万円

平均年間給与は提出会社（単体）の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

女性管理職比率

三菱商事13.1%

三井物産12.0%

住友商事11.2%

丸紅10.4%

伊藤忠商事10.1%

豊田通商9.5%

双日7.4%

男女の賃金の差異（全労働者）

三井物産64.9%

三菱商事64.7%

住友商事63.1%

豊田通商61.9%

丸紅61.5%

双日59.6%

伊藤忠商事56.9%

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

詳細データ（提出会社）

会社	決算期	平均年間給与	平均年齢	平均勤続年数	従業員数(単体)	従業員数(連結)	女性管理職比率	男女の賃金の差異
三菱商事	2026-03期	約2,113万円	42.3歳	17.6年	5,328人	63,037人	13.1%	64.7%
三井物産	2026-03期	約2,059万円	42.0歳	17.4年	5,333人	55,463人	12.0%	64.9%
伊藤忠商事	2026-03期	約1,991万円	42.0歳	17.8年	4,125人	114,570人	10.1%	56.9%
住友商事	2026-03期	約1,840万円	43.3歳	18.2年	4,938人	82,488人	11.2%	63.1%
丸紅	2026-03期	約1,784万円	42.5歳	17.8年	4,225人	52,658人	10.4%	61.5%
豊田通商	2026-03期	約1,421万円	43.0歳	16.7年	2,466人	74,927人	9.5%	61.9%
双日	2026-03期	約1,257万円	40.5歳	14.7年	2,519人	26,789人	7.4%	59.6%

平均年間給与は提出会社（単体）の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

平均年間給与の推移と増減率

いま高いかではなく、伸びているか。新卒で入って数年後に受け取る額はこちらに近い。決算期は会社ごとに違うため、各行に期を添えています。

会社	最も古い期	直近の期	増減率
三菱商事	約1,559万円 2022-03期	約2,113万円 2026-03期	+35.5%
三井物産	約1,549万円 2022-03期	約2,059万円 2026-03期	+32.9%
住友商事	約1,406万円 2022-03期	約1,840万円 2026-03期	+30.9%
豊田通商	約1,114万円 2022-03期	約1,421万円 2026-03期	+27.6%
伊藤忠商事	約1,580万円 2022-03期	約1,991万円 2026-03期	+26.0%
丸紅	約1,469万円 2022-03期	約1,784万円 2026-03期	+21.4%
双日	約1,038万円 2022-03期	約1,257万円 2026-03期	+21.1%

男性育休取得率

会社	男性育休取得率（算出方式つき）
三菱商事	52.6% 第2号方式
三井物産	93.0% 第2号方式
伊藤忠商事	128.0% 第2号方式
住友商事	79.6% 第2号方式
丸紅	91.9% 第2号方式
豊田通商	91.9% 原則方式
双日	108.9% 原則方式

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」（育児休業等及び育児目的休暇の取得割合）は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります。そのため、この表は高い順に並べていません。

財務（連結）と従業員1人当たりの指標

この表だけ集計範囲が違います。上の平均年収・勤続年数は提出会社（単体）ですが、 ここは連結です。1人当たりの値は連結の数値を連結従業員数で割ったもので、人数の効率を見る指標です。 給与の高さを意味しません。

会社	売上高／経常収益	営業利益	1人当たり売上高	1人当たり営業利益	自己資本比率	海外売上高比率	会計基準	決算期
三菱商事	189,160億円	非公表	3億円	非公表	39.1%	52.7%	IFRS	2026-03期
三井物産	139,952億円	非公表	3億円	非公表	42.1%	非公表	IFRS	2026-03期
丸紅	82,658億円	非公表	2億円	非公表	41.4%	49.2%	IFRS	2026-03期
豊田通商	115,619億円	5,452億円	2億円	7百万円	37.0%	72.0%	IFRS	2026-03期
伊藤忠商事	148,231億円	非公表	1億円	非公表	39.4%	23.4%	IFRS	2026-03期
双日	27,574億円	非公表	1億円	非公表	29.9%	55.4%	IFRS	2026-03期
住友商事	73,373億円	非公表	89百万円	非公表	33.9%	61.3%	IFRS	2026-03期

海外売上高比率は6社ぶんだけ載っています。有価証券報告書の「地域ごとの情報」は単一セグメントの会社に開示義務が無く、記載のある会社だけを、同じ有報のXBRLの売上高と突き合わせて一致した場合に限り掲載しています。海外売上があることと海外駐在の機会があることは別です。

銀行・保険業に「売上高」の科目はないため、経常収益を掲載しています。 IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります（非経常項目の扱い）ので、会計基準の列を確認してください。