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トレンドマイクロの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

情報・通信業 業種:情報・通信業 証券コード 4704 / 2025-12期

基本データ(2025-12期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約989万円
9,888,472円
情報・通信業160社中27位全体上位13.4%
平均勤続年数
9.1年
情報・通信業160社中75位全体上位79.1%
平均年齢
40.3歳
情報・通信業160社中103位(若い順)全体上位31.9%
従業員数
725人
提出会社(単体)
6,717人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2021-12期 → 2025-12期
+5.0%
+47万円
有報4期分の記載値の差。
2021-122022-122024-122025-12約942万円約885万円約900万円約989万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2021-122022-122024-122025-12792人821人793人725人

多様性の指標

18.6%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
72.8%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
58.8%
育児休業取得率(男性)原則方式
当期に配偶者が出産した男性のうち、取得した男性の割合。

女性管理職比率

2024-122025-1217.3%18.6%

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-122025-1271.9%72.8%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

情報・通信業は164社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数がトレンドマイクロに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
フジ・メディア・ホールディングス
7,373人
約1,577万円
23.3年
非公表
KADOKAWA
7,332人
約872万円
4.8年
28.7%
トレンドマイクロ この会社
6,717人
約989万円
9.1年
18.6%
GMOインターネットグループ
6,484人
約841万円
6.4年
18.8%
DTS
6,135人
約659万円
15.1年
5.4%
日本テレビホールディングス
5,933人
約1,398万円
17.0年
非公表
U-NEXT HOLDINGS
5,737人
約650万円
9.1年
11.8%
テレビ朝日ホールディングス
5,622人
非公表
非公表
非公表

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2025-12期
会計基準日本基準
集計範囲連結
売上高2,760億円
営業利益578億円
経常利益540億円
親会社株主に帰属する当期純利益345億円
総資産4,222億円
純資産1,311億円
自己資本比率30.2%
自己資本利益率(ROE)28.2%

従業員1人当たり

1人当たり売上高41百万円
1人当たり営業利益9百万円

分母は連結従業員数6,717人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上高の推移

2021-122022-122023-122024-122025-121,904億円2,238億円2,487億円2,726億円2,760億円

抽出上の注記

  • 2023-12期の平均年間給与を掲載していません。有価証券報告書のXBRLに記載された値が 8,831,677,000,000 で、平均年間給与としてありえない範囲ためです。提出企業のタグ付け誤りと考えられますが、正しい値を推測で置くことはしません。原典(下の出典欄のEDINET)で確認してください。

情報・通信業の全社

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出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。