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円谷フィールズホールディングスの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

卸売業 業種:卸売業 証券コード 2767 / 2026-03期

基本データ(2026-03期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約776万円
7,764,000円
卸売業112社中53位全体上位44.4%
平均勤続年数
12.7年
卸売業112社中71位全体上位64.9%
平均年齢
43.4歳
卸売業112社中78位(若い順)全体上位70.6%
従業員数
110人
提出会社(単体)
1,774人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2022-03期 → 2026-03期
+15.9%
+107万円
有報5期分の記載値の差。
2022-032023-032024-032025-032026-03約670万円約687万円約729万円約728万円約776万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2022-032023-032024-032025-032026-03505人104人104人117人110人

多様性の指標

10.6%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
非公表
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
未取得
育児休業取得率(男性)原則方式
この企業の有報からは未取得です。

女性管理職比率

2024-032025-032026-035.0%7.1%10.6%

男女の賃金の差異(全労働者)

非公表

この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

卸売業は112社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数が円谷フィールズホールディングスに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
トラスコ中山
1,809人
約753万円
14.7年
8.7%
横浜冷凍
1,804人
約597万円
12.2年
2.7%
円谷フィールズホールディングス この会社
1,774人
約776万円
12.7年
10.6%
ジェコス
1,762人
約829万円
17.1年
14.9%
松田産業
1,761人
約681万円
12.1年
3.5%
モリト
1,708人
約735万円
10.6年
17.6%
神戸物産
1,674人
約530万円
7.9年
10.4%
シナネンホールディングス
1,661人
約757万円
9.9年
15.6%

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

この会社は持株会社です。 下に出る平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、持株会社本体の従業員110人のものです。 傘下の事業会社の水準ではありません。この会社の有価証券報告書には事業会社ごとの指標の記載がないため、当サイトも掲載していません。
従業員数に組織再編による不連続があります。給与の算定基準は変わっていません。有報の注記:これは主に2022年10月3日付けで持株会社体制へ移行し、遊技機事業をフィールズ株式会社に承継したことによるものです。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2026-03期
会計基準日本基準
集計範囲連結
売上高1,741億円
営業利益175億円
経常利益178億円
親会社株主に帰属する当期純利益130億円
総資産1,034億円
純資産662億円
自己資本比率58.9%
自己資本利益率(ROE)23.3%

従業員1人当たり

1人当たり売上高98百万円
1人当たり営業利益10百万円

分母は連結従業員数1,774人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上高の推移

2022-032023-032024-032025-032026-03949億円1,171億円1,419億円1,406億円1,741億円

抽出上の注記

  • 提出会社は持株会社。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は持株会社本体(110人)の数値であり、事業会社のものではない。

卸売業の全社

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出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。