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SBSホールディングスの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

陸運 業種:陸運業 証券コード 2384 / 2025-12期

基本データ(2025-12期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約602万円
6,015,063円
陸運36社中30位全体上位85.6%
平均勤続年数
5.9年
陸運36社中36位全体上位90.1%
平均年齢
45.1歳
陸運36社中28位(若い順)全体上位86.1%
従業員数
310人
提出会社(単体)
11,772人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2021-12期 → 2025-12期
-2.9%
−18万円
有報5期分の記載値の差。
2021-122022-122023-122024-122025-12約619万円約608万円約610万円約588万円約602万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2021-122022-122023-122024-122025-12262人259人271人292人310人

多様性の指標

12.3%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
48.2%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
33.3%
育児休業取得率(男性)原則方式
当期に配偶者が出産した男性のうち、取得した男性の割合。

女性管理職比率

2024-122025-1212.0%12.3%

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-122025-1247.0%48.2%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

陸運は36社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数がSBSホールディングスに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
九州旅客鉄道
15,365人
約640万円
13.4年
6.4%
ニッコンホールディングス
13,746人
約616万円
14.2年
非公表
京成電鉄
13,231人
約799万円
17.4年
4.0%
京王電鉄
13,079人
約758万円
17.7年
10.0%
SBSホールディングス この会社
11,772人
約602万円
5.9年
12.3%
小田急電鉄
11,656人
約827万円
22.0年
7.3%
東京地下鉄
11,441人
約837万円
18.1年
3.3%
NANKAI
9,408人
約667万円
22.6年
8.3%

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

この会社は持株会社です。 下に出る平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、持株会社本体の従業員310人のものです。 傘下の事業会社の水準ではありません。この会社の有価証券報告書には事業会社ごとの指標の記載がないため、当サイトも掲載していません。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2025-12期
会計基準日本基準
集計範囲連結
売上高4,903億円
営業利益213億円
経常利益211億円
親会社株主に帰属する当期純利益118億円
総資産3,469億円
純資産1,266億円
自己資本比率27.9%
自己資本利益率(ROE)12.7%

従業員1人当たり

1人当たり売上高42百万円
1人当たり営業利益2百万円

分母は連結従業員数11,772人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上高の推移

2021-122022-122023-122024-122025-124,035億円4,555億円4,319億円4,481億円4,903億円

抽出上の注記

  • 提出会社は持株会社。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は持株会社本体(310人)の数値であり、事業会社のものではない。

陸運の全社

東日本旅客鉄道 東海旅客鉄道 西日本旅客鉄道 ヤマトホールディングス SGホールディングス 東武鉄道 相鉄ホールディングス 東急 京浜急行電鉄 小田急電鉄 京王電鉄 京成電鉄 富士急行 東京地下鉄 西武ホールディングス 鴻池運輸 西日本鉄道 ハマキョウレックス サカイ引越センター 近鉄グループホールディングス 阪急阪神ホールディングス NANKAI 京阪ホールディングス 名古屋鉄道 山陽電気鉄道 山九 丸全昭和運輸 センコーグループホールディングス ニッコンホールディングス 福山通運 セイノーホールディングス 神奈川中央交通 AZ-COM丸和ホールディングス 九州旅客鉄道 NIPPON EXPRESSホールディングス

出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。