事業の内容
消化器内視鏡ソリューション事業とサージカルインターベンション事業を主な事業とする医療機器メーカーである。消化器内視鏡や処置具、医療サービスを扱う事業と、外科内視鏡やエネルギーデバイスなどを扱う事業を柱に、世界各国に販売・製造拠点を持つ。かつてはカメラで知られたが、現在は医療機器に事業の軸足を移している会社である。
基本データ（2026-03期・提出会社）
同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。
この数字の読み方（平均年間給与の分母について）
平均年間給与は提出会社（単体）の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。
平均年間給与の推移
単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。
従業員数（提出会社）の推移
多様性の指標
女性管理職比率
男女の賃金の差異（全労働者）
この数字の読み方（男女の賃金の差異）
「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。
この数字の読み方（育児休業取得率の算出方式）
男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」（育児休業等及び育児目的休暇の取得割合）は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります。
規模の近い同業他社
精密機器は27社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数がオリンパスに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。
| 会社 | ||||
|---|---|---|---|---|
| ニニプロ | 38,593人 | 約681万円 | 13.3年 | 8.7% |
 ＨＯＹＡ | 37,752人 | 約970万円 | 18.7年 | 18.1% |
| テテルモ | 31,185人 | 約822万円 | 15.6年 | 13.2% |
 オリンパス この会社 | 28,138人 | 約1,006万円 | 15.7年 | 11.9% |
19,928人 | 約799万円 | 13.7年 | 8.0% | |
 島津製作所 | 14,649人 | 約924万円 | 18.5年 | 5.7% |
 シチズン時計 | 12,147人 | 約789万円 | 17.4年 | 10.7% |
 セイコーグループ | 11,326人 | 約945万円 | 15.8年 | 19.4% |
平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社（単体）、従業員数は連結です。
５従業員数が前事業年度末に比べ1,297人減少しましたのは、一部開発機能のオリンパスメディカルシステムズ㈱への移管、社外転身支援制度の実施、医療分野の国内販売機能を吸収分割によりオリンパスマーケティング㈱に承継させたこと等によるものです。
財務（連結）
この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社（単体）の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。
| 決算期 | 2026-03期 |
|---|---|
| 会計基準 | IFRS |
| 集計範囲 | 連結 |
| 売上収益（IFRS） | 10,107億円 |
| 営業利益 | 971億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 682億円 |
| 総資産 | 15,372億円 |
| 純資産 | 8,120億円 |
| 自己資本比率 | 52.8% |
| 自己資本利益率（ROE） | 8.7% |
IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります（非経常項目の扱い）。基準の違う会社と営業利益を直接比べないでください。
従業員1人当たり
| 1人当たり売上収益（IFRS） | 36百万円 |
|---|---|
| 1人当たり営業利益 | 3百万円 |
分母は連結従業員数28,138人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。
海外売上高比率
| 海外売上高比率 | 89.7% |
|---|---|
| 海外 | 9,068億円 |
| 日本 | 1,039億円 |
| 合計 | 10,107億円 |
有価証券報告書の連結財務諸表注記「地域ごとの情報」から抽出しました。 合計が同じ有報のXBRLに記載された売上高と一致することを確認しています（差 0.00%）。 海外売上があることと、海外駐在の機会があることは別です。この数値は売上の出どころであって、 働く場所の内訳ではありません。
売上収益（IFRS）の推移
精密機器の全社
テルモ ニコン リガク・ホールディングス 北里 日機装 日本エム・ディ・エム 島津製作所 長野計器 ブイ・テクノロジー 東京計器 愛知時計電機 インターアクション 東京精密 マニー 理研計器 タムロン ＨＯＹＡ ノーリツ鋼機 Ａ＆Ｄホロンホールディングス 朝日インテック シチズン時計 リズム メニコン 松風 セイコーグループ ニプロ
出典
- 有価証券報告書（2026-03-31 期） ── EDINETで閲覧 ／ 原典PDF
- 提出日時 2026-06-18 15:34／書類管理番号 S100YDN3／当サイトのデータ取得日 2026-08-16
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