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山田コンサルティンググループの平均年収・男女の賃金の差異・従業員数

サービス業 業種:サービス業 証券コード 4792 / 2026-03期
公式サイトyamada-cg.co.jp

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サービス業141社を比較する →

基本データ(2026-03期・提出会社)

同じ業種の中での位置と、1549社全体での位置を併記しています。

平均年間給与
約975万円
9,750,086円
サービス業137社中15位全体上位14.5%
平均勤続年数
7.2年
サービス業137社中77位全体上位85.7%
平均年齢
38.1歳
サービス業137社中60位(若い順)全体上位15.2%
従業員数
898人
提出会社(単体)
1,089人
連結
この数字の読み方(平均年間給与の分母について)

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

平均年間給与の推移

2022-03期 → 2026-03期
+18.1%
+149万円
有報5期分の記載値の差。
2022-032023-032024-032025-032026-03約826万円約866万円約911万円約949万円約975万円

単位は万円。各年の有価証券報告書の記載値です。

従業員数(提出会社)の推移

2022-032023-032024-032025-032026-03732人776人791人827人898人

多様性の指標

19.1%
女性管理職比率
提出会社(単体)の管理職に占める女性の割合。
50.9%
男女の賃金の差異(全労働者)
男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合。
90.3%
育児休業取得率(男性)第2号方式
当期に配偶者が出産した男性のうち、取得した男性の割合。

女性管理職比率

2024-032025-032026-0314.1%16.6%19.1%

男女の賃金の差異(全労働者)

2024-032025-032026-0351.1%50.9%50.9%
この数字の読み方(男女の賃金の差異)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

この数字の読み方(育児休業取得率の算出方式)

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

規模の近い同業他社

サービス業は141社あり、規模も事業もばらばらです。 連結従業員数が山田コンサルティンググループに近い順に並べています。列名をクリックすると並び替わります。

会社
燦ホールディングス
1,153人
約805万円
10.1年
11.1%
エスプール
1,147人
約575万円
4.3年
23.4%
早稲田アカデミー
1,109人
約611万円
9.7年
4.9%
コシダカホールディングス
1,106人
約1,129万円
4.6年
非公表
山田コンサルティンググループ この会社
1,089人
約975万円
7.2年
19.1%
日本M&Aセンターホールディングス
1,062人
非公表
非公表
非公表
アイ・ケイ・ケイホールディングス
1,033人
約497万円
9.3年
非公表
アサンテ
1,013人
約583万円
13.0年
非公表

平均年間給与・平均勤続年数・女性管理職比率は提出会社(単体)、従業員数は連結です。

財務(連結)

この節だけ集計範囲が違います。平均年間給与・平均勤続年数は提出会社(単体)の数値ですが、 財務は連結の数値です。人数も連結のものを使っています。

決算期2026-03期
会計基準日本基準
集計範囲連結
売上高267億円
営業利益37億円
経常利益37億円
親会社株主に帰属する当期純利益29億円
総資産332億円
純資産239億円
自己資本比率59.7%
自己資本利益率(ROE)15.2%

従業員1人当たり

1人当たり売上高25百万円
1人当たり営業利益3百万円

分母は連結従業員数1,089人です。 仲介取引の多い商社や、少人数で大きな資産を動かす業態は大きく出ます。人数の効率を見る指標であって、 給与の高さを意味しません。

売上高の推移

2022-032023-032024-032025-032026-03146億円165億円222億円228億円267億円

サービス業の全社

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出典

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。