就活データ横比較 有価証券報告書の数字だけで、同業他社を並べる

有価証券報告書の数字だけで、同業他社を並べる

平均年収も、男女の賃金の差異も、1社ずつなら調べれば出てきます。しかし同業7社を1つの表に並べたものは、どこにもありません。 就活情報サイトは企業から広告費を受け取る側なので、企業を不利に並べられないからです。 このサイトは掲載企業から1円も受け取らず、金融庁EDINETの有価証券報告書だけを出典にして、74社を並べます。

数値はプログラムがXBRLから機械的に抽出し、有報のPDFと1件ずつ突き合わせて検証しています(74社・計367件の有価証券報告書)。 AIに数字を書かせていません。データが無い項目は推測で埋めず「非公表」と書きます。

総合商社(7社)

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電気機器(6社)

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輸送用機器(3社)

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銀行業(3社)

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保険業(3社)

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情報・通信業(3社)

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不動産業(3社)

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海運(3社)

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医薬品(5社)

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食料品(5社)

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化学(5社)

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建設業(4社)

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鉄鋼(3社)

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陸運(3社)

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空運(3社)

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小売(3社)

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証券(3社)

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電力(3社)

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機械(3社)

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精密機器(3社)

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数字の読み方

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

持株会社(◯◯フィナンシャル・グループ、◯◯ホールディングス)の平均年収には注意してください。 それは持株会社本体の数百〜数千人の数字で、実際の勤務先である銀行や保険会社の水準ではありません。各ページに事業会社の指標を併記しています。

3年以内離職率は載せていません。大手企業はこれを公的に開示しておらず、厚労省「しょくばらぼ」にも掲載がないためです(全掲載148,228社を調べたところ、この項目を埋めているのは1.8%=中小企業層だけで、大手はすべて空欄でした)。 推測値を置くくらいなら空けておきます。代わりに平均勤続年数を定着の代理指標として使ってください。

出典とライセンス

出典:EDINET閲覧(提出)サイト(各企業ページに当該書類のURLを記載)/ 公共データ利用規約(PDL1.0)/当サイトのデータ取得日 2026-07-09

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。