鉱業5社の平均年収・男女の賃金の差異 横比較

平均年間給与

ＩＮＰＥＸ約1,323万円

石油資源開発約1,061万円

日鉄鉱業約810万円

Ｋ＆Ｏエナジーグループ約755万円

住石ホールディングス約610万円

平均年間給与は提出会社（単体）の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

女性管理職比率

石油資源開発8.1%

ＩＮＰＥＸ5.6%

日鉄鉱業2.6%

Ｋ＆Ｏエナジーグループ非公表

住石ホールディングス非公表

男女の賃金の差異（全労働者）

石油資源開発69.6%

ＩＮＰＥＸ66.0%

日鉄鉱業61.3%

Ｋ＆Ｏエナジーグループ非公表

住石ホールディングス非公表

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

詳細データ（提出会社）

会社	決算期	平均年間給与	平均年齢	平均勤続年数	従業員数(単体)	従業員数(連結)	女性管理職比率	男女の賃金の差異
ＩＮＰＥＸ	2025-12期	約1,323万円	39.2歳	11.4年	889人	3,720人	5.6%	66.0%
石油資源開発	2026-03期	約1,061万円	39.8歳	14.1年	993人	1,670人	8.1%	69.6%
日鉄鉱業	2026-03期	約810万円	42.7歳	17.5年	723人	2,175人	2.6%	61.3%
Ｋ＆Ｏエナジーグループ	2025-12期	約755万円	42.6歳	16.4年	54人	691人	非公表	非公表
住石ホールディングス 持株	2026-03期	約610万円	48.1歳	20.1年	11人	40人	非公表	非公表

平均年間給与は提出会社（単体）の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

平均年間給与の推移と増減率

いま高いかではなく、伸びているか。新卒で入って数年後に受け取る額はこちらに近い。決算期は会社ごとに違うため、各行に期を添えています。

会社	最も古い期	直近の期	増減率
ＩＮＰＥＸ	約927万円 2021-12期	約1,323万円 2025-12期	+42.8%
石油資源開発	約854万円 2022-03期	約1,061万円 2026-03期	+24.1%
日鉄鉱業	約722万円 2022-03期	約810万円 2026-03期	+12.2%
Ｋ＆Ｏエナジーグループ	約741万円 2021-12期	約755万円 2025-12期	+1.8%
住石ホールディングス	約688万円 2022-03期	約610万円 2026-03期	-11.3%

男性育休取得率

会社	男性育休取得率（算出方式つき）
ＩＮＰＥＸ	78.1% 原則方式
石油資源開発	84.2% 原則方式
日鉄鉱業	82.4% 原則方式
Ｋ＆Ｏエナジーグループ	非公表
住石ホールディングス	非公表

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」（育児休業等及び育児目的休暇の取得割合）は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがあります。そのため、この表は高い順に並べていません。

財務（連結）と従業員1人当たりの指標

この表だけ集計範囲が違います。上の平均年収・勤続年数は提出会社（単体）ですが、 ここは連結です。1人当たりの値は連結の数値を連結従業員数で割ったもので、人数の効率を見る指標です。 給与の高さを意味しません。

会社	売上高／経常収益	営業利益	1人当たり売上高	1人当たり営業利益	自己資本比率	海外売上高比率	会計基準	決算期
ＩＮＰＥＸ	20,114億円	11,354億円	5億円	3億円	61.4%	68.9%	IFRS	2025-12期
住石ホールディングス	107億円	3億円	3億円	8百万円	90.6%	非公表	日本基準	2026-03期
石油資源開発	3,403億円	389億円	2億円	23百万円	72.8%	非公表	日本基準	2026-03期
Ｋ＆Ｏエナジーグループ	914億円	106億円	1億円	15百万円	82.4%	非公表	日本基準	2025-12期
日鉄鉱業	2,097億円	188億円	96百万円	9百万円	50.7%	非公表	日本基準	2026-03期

海外売上高比率は1社ぶんだけ載っています。有価証券報告書の「地域ごとの情報」は単一セグメントの会社に開示義務が無く、記載のある会社だけを、同じ有報のXBRLの売上高と突き合わせて一致した場合に限り掲載しています。海外売上があることと海外駐在の機会があることは別です。

銀行・保険業に「売上高」の科目はないため、経常収益を掲載しています。 IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります（非経常項目の扱い）ので、会計基準の列を確認してください。

事業会社（連結子会社）の指標

この業界には持株会社が含まれます。持株会社の平均年収は本体のもので、実際の勤務先である事業会社の水準ではありません。 持株会社は本体の多様性指標を開示しないことがあり、その場合は上の表で「非公表」になります。

各持株会社につき有報の記載順で最大6社を掲載しています。全社は各企業ページを参照してください。