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ガラス・土石22社の平均年収・男女の賃金の差異 横比較

有価証券報告書だけを出典に、ガラス・土石22社を1つの表に並べました。 広告主の都合が入らないよう、掲載企業に費用は請求していません。並び順は平均年間給与の高い順です。

平均年間給与

日本特殊陶業約993万円
NGK約920万円
AGC約905万円
MARUWA約884万円
日本カーボン約792万円
TOTO約781万円
日本板硝子約777万円
東海カーボン約770万円
ニチアス約760万円
日東紡績約749万円
日本電気硝子約738万円
東洋炭素約725万円
ニチハ約722万円
ノリタケ約697万円
品川リフラ約690万円
日本ヒューム約690万円
ヨータイ約678万円

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

女性管理職比率

男女の賃金の差異(全労働者)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

詳細データ(提出会社)

会社決算期平均年間給与平均年齢平均勤続年数従業員数(単体)従業員数(連結)女性管理職比率男女の賃金の差異
アジアパイルホールディングス 持株2026-03期約1,026万円50.9歳18.0年11人2,681人非公表非公表
日本特殊陶業2026-03期約993万円43.5歳19.4年3,208人15,698人5.5%68.4%
NGK2026-03期約920万円40.7歳15.4年5,024人19,869人4.8%78.8%
AGC2025-12期約905万円43.4歳17.0年8,122人52,896人6.2%72.2%
フジミインコーポレーテッド2026-03期約892万円41.9歳12.7年911人1,305人3.2%69.2%
MARUWA2026-03期約884万円42.0歳10.7年690人1,322人5.1%60.2%
太平洋セメント2026-03期約846万円39.6歳16.8年1,783人12,626人3.7%71.6%
日本カーボン2025-12期約792万円42.6歳16.4年187人667人9.1%70.0%
TOTO2026-03期約781万円45.2歳18.9年7,758人30,324人22.4%61.7%
日本板硝子2026-03期約777万円46.5歳20.9年1,847人24,838人5.6%74.9%
東海カーボン2025-12期約770万円43.1歳16.3年727人4,436人3.5%63.8%
ニチアス2026-03期約760万円40.9歳13.9年1,930人6,424人0.8%65.9%
日東紡績2026-03期約749万円41.7歳15.8年867人2,793人8.6%82.0%
日本電気硝子2025-12期約738万円43.3歳20.0年1,778人5,218人2.3%67.8%
住友大阪セメント2026-03期約734万円42.9歳18.1年1,364人3,045人3.7%69.3%
東洋炭素2025-12期約725万円40.9歳15.2年976人1,678人9.8%92.1%
ニチハ2026-03期約722万円46.8歳17.6年1,324人2,902人1.6%60.5%
ノリタケ2026-03期約697万円44.8歳21.3年1,722人4,901人7.1%73.8%
品川リフラ2026-03期約690万円44.7歳17.3年1,301人9,089人3.0%77.6%
日本ヒューム2026-03期約690万円44.1歳16.1年458人701人3.3%72.4%
ヨータイ2026-03期約678万円40.7歳14.1年518人537人0.0%71.2%
日本コンクリート工業2026-03期約617万円43.6歳11.8年375人1,351人6.8%69.2%

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

平均年間給与の推移と増減率

いま高いかではなく、伸びているか。新卒で入って数年後に受け取る額はこちらに近い。決算期は会社ごとに違うため、各行に期を添えています。

会社最も古い期直近の期増減率
日本特殊陶業約673万円
2022-03期
約993万円
2026-03期
+47.6%
東洋炭素約565万円
2021-12期
約725万円
2025-12期
+28.4%
NGK約770万円
2022-03期
約920万円
2026-03期
+19.5%
アジアパイルホールディングス約862万円
2022-03期
約1,026万円
2026-03期
+19.1%
品川リフラ約584万円
2022-03期
約690万円
2026-03期
+18.1%
東海カーボン約660万円
2021-12期
約770万円
2025-12期
+16.6%
太平洋セメント約730万円
2022-03期
約846万円
2026-03期
+15.9%
AGC約800万円
2021-12期
約905万円
2025-12期
+13.1%
日東紡績約669万円
2022-03期
約749万円
2026-03期
+12.0%
TOTO約710万円
2022-03期
約781万円
2026-03期
+10.0%
ノリタケ約636万円
2022-03期
約697万円
2026-03期
+9.6%
MARUWA約812万円
2022-03期
約884万円
2026-03期
+8.8%
ヨータイ約627万円
2022-03期
約678万円
2026-03期
+8.2%
ニチアス約708万円
2022-03期
約760万円
2026-03期
+7.4%
住友大阪セメント約691万円
2022-03期
約734万円
2026-03期
+6.2%
日本カーボン約748万円
2021-12期
約792万円
2025-12期
+5.9%
日本板硝子約734万円
2022-03期
約777万円
2026-03期
+5.8%
日本ヒューム約657万円
2022-03期
約690万円
2026-03期
+5.0%
ニチハ約688万円
2022-03期
約722万円
2026-03期
+5.0%
日本コンクリート工業約598万円
2022-03期
約617万円
2026-03期
+3.2%
フジミインコーポレーテッド約898万円
2022-03期
約892万円
2026-03期
-0.6%
日本電気硝子約748万円
2021-12期
約738万円
2025-12期
-1.4%

男性育休取得率

会社男性育休取得率(算出方式つき)
アジアパイルホールディングス非公表
日本特殊陶業82.6% 原則方式
NGK100.6% 第2号方式
AGC83.6% 原則方式
フジミインコーポレーテッド72.5% 原則方式
MARUWA75.0% 第2号方式
太平洋セメント81.0% 原則方式
日本カーボン75.0% 原則方式
TOTO95.9% 第2号方式
日本板硝子92.3% 原則方式
東海カーボン84.2% 原則方式
ニチアス83.0% 原則方式
日東紡績86.7% 原則方式
日本電気硝子107.5% 原則方式
住友大阪セメント92.6% 第2号方式
東洋炭素74.2% 原則方式
ニチハ57.1% 原則方式
ノリタケ96.2% 原則方式
品川リフラ71.8% 原則方式
日本ヒューム60.0% 第2号方式
ヨータイ114.3% 原則方式
日本コンクリート工業50.0% 原則方式

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがありますそのため、この表は高い順に並べていません。

財務(連結)と従業員1人当たりの指標

この表だけ集計範囲が違います。上の平均年収・勤続年数は提出会社(単体)ですが、 ここは連結です。1人当たりの値は連結の数値を連結従業員数で割ったもので、人数の効率を見る指標です。 給与の高さを意味しません。

会社売上高/経常収益営業利益1人当たり売上高1人当たり営業利益自己資本比率海外売上高比率会計基準決算期
住友大阪セメント2,237億円136億円73百万円4百万円54.0%非公表日本基準2026-03期
東海カーボン3,230億円258億円73百万円6百万円47.9%非公表日本基準2025-12期
太平洋セメント8,984億円746億円71百万円6百万円46.0%非公表日本基準2026-03期
日本電気硝子3,114億円341億円60百万円7百万円70.2%非公表日本基準2025-12期
日本ヒューム402億円25億円57百万円4百万円75.7%非公表日本基準2026-03期
日本カーボン377億円48億円57百万円7百万円63.5%非公表日本基準2025-12期
MARUWA745億円250億円56百万円19百万円90.5%非公表日本基準2026-03期
ヨータイ296億円36億円55百万円7百万円81.5%非公表日本基準2026-03期
フジミインコーポレーテッド694億円138億円53百万円11百万円69.1%非公表日本基準2026-03期
ニチハ1,437億円94億円50百万円3百万円72.2%非公表日本基準2026-03期
日本特殊陶業7,312億円1,382億円47百万円9百万円62.8%78.1%IFRS2026-03期
アジアパイルホールディングス1,160億円109億円43百万円4百万円49.4%非公表日本基準2026-03期
日東紡績1,182億円208億円42百万円7百万円61.3%非公表日本基準2026-03期
ニチアス2,519億円370億円39百万円6百万円77.7%非公表日本基準2026-03期
AGC20,588億円1,275億円39百万円2百万円50.3%68.3%IFRS2025-12期
日本コンクリート工業492億円3億円36百万円0百万円52.1%非公表日本基準2026-03期
日本板硝子8,795億円288億円35百万円1百万円13.5%非公表IFRS2026-03期
NGK6,701億円950億円34百万円5百万円65.0%非公表日本基準2026-03期
ノリタケ1,429億円111億円29百万円2百万円72.5%非公表日本基準2026-03期
東洋炭素462億円68億円28百万円4百万円82.7%非公表日本基準2025-12期
TOTO7,374億円538億円24百万円2百万円63.8%非公表日本基準2026-03期
品川リフラ1,777億円136億円20百万円1百万円46.1%非公表日本基準2026-03期

海外売上高比率は2社ぶんだけ載っています。有価証券報告書の「地域ごとの情報」は単一セグメントの会社に開示義務が無く、記載のある会社だけを、同じ有報のXBRLの売上高と突き合わせて一致した場合に限り掲載しています。海外売上があることと海外駐在の機会があることは別です。

銀行・保険業に「売上高」の科目はないため、経常収益を掲載しています。 IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります(非経常項目の扱い)ので、会計基準の列を確認してください。

事業会社(連結子会社)の指標

この業界には持株会社が含まれます。持株会社の平均年収は本体のもので、実際の勤務先である事業会社の水準ではありません。 持株会社は本体の多様性指標を開示しないことがあり、その場合は上の表で「非公表」になります。

持株会社事業会社女性管理職比率男女の賃金の差異
アジアパイルホールディングスジャパンパイル㈱3.9%74.2%
アジアパイルホールディングスジャパンパイル基礎工業㈱(注)30.0%66.8%

各持株会社につき有報の記載順で最大6社を掲載しています。全社は各企業ページを参照してください。

出典

ライセンス:公共データ利用規約(PDL1.0)/当サイトのデータ取得日 2026-08-16

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。