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ゴム製品10社の平均年収・男女の賃金の差異 横比較

有価証券報告書だけを出典に、ゴム製品10社を1つの表に並べました。 広告主の都合が入らないよう、掲載企業に費用は請求していません。並び順は平均年間給与の高い順です。

平均年間給与

ブリヂストン約771万円
バンドー化学約733万円
三ツ星ベルト約726万円
横浜ゴム約693万円
ニッタ約680万円
住友ゴム工業約668万円
オカモト約651万円
フコク約647万円

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

女性管理職比率

男女の賃金の差異(全労働者)

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

詳細データ(提出会社)

会社決算期平均年間給与平均年齢平均勤続年数従業員数(単体)従業員数(連結)女性管理職比率男女の賃金の差異
ブリヂストン2025-12期約771万円42.1歳15.8年13,934人115,716人5.5%83.9%
バンドー化学2026-03期約733万円42.9歳15.9年1,329人4,159人4.1%61.9%
三ツ星ベルト2026-03期約726万円41.0歳17.1年780人4,568人2.5%74.6%
横浜ゴム2025-12期約693万円41.1歳17.4年5,559人34,471人3.5%75.4%
TOYOTIRE2025-12期約688万円40.8歳15.0年3,766人9,941人3.3%68.6%
ニッタ2026-03期約680万円43.2歳17.8年1,104人2,993人7.9%79.7%
住友ゴム工業2025-12期約668万円40.2歳14.4年7,675人37,671人5.9%74.1%
オカモト2026-03期約651万円40.2歳16.1年1,134人2,593人8.9%61.3%
フコク2026-03期約647万円44.3歳15.6年1,167人4,401人4.2%73.1%
藤倉コンポジット2026-03期約568万円42.1歳15.6年743人2,252人2.0%65.1%

平均年間給与は提出会社(単体)の従業員が分母です。連結従業員数ではありません。有報が定める記載事項で、賞与・基準外賃金を含み、退職金は含みません。

「男女の賃金の差異」は男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。64.7%なら「女性は男性の64.7%」の意味で、数値が小さいほど差が大きいことを表します。職階や勤続年数の構成差を含んだ値であり、同一労働に対する賃金差ではありません。

平均年間給与の推移と増減率

いま高いかではなく、伸びているか。新卒で入って数年後に受け取る額はこちらに近い。決算期は会社ごとに違うため、各行に期を添えています。

会社最も古い期直近の期増減率
フコク約554万円
2022-03期
約647万円
2026-03期
+16.7%
TOYOTIRE約620万円
2021-12期
約688万円
2025-12期
+11.0%
バンドー化学約663万円
2022-03期
約733万円
2026-03期
+10.6%
横浜ゴム約631万円
2021-12期
約693万円
2025-12期
+9.8%
三ツ星ベルト約668万円
2022-03期
約726万円
2026-03期
+8.6%
オカモト約609万円
2022-03期
約651万円
2026-03期
+6.8%
ブリヂストン約730万円
2021-12期
約771万円
2025-12期
+5.6%
藤倉コンポジット約546万円
2022-03期
約568万円
2026-03期
+4.0%
住友ゴム工業約654万円
2021-12期
約668万円
2025-12期
+2.2%
ニッタ約678万円
2022-03期
約680万円
2026-03期
+0.3%

男性育休取得率

会社男性育休取得率(算出方式つき)
ブリヂストン95.2% 原則方式
バンドー化学38.1% 原則方式
三ツ星ベルト78.6% 原則方式
横浜ゴム100.7% 第2号方式
TOYOTIRE72.6% 原則方式
ニッタ121.4% 原則方式
住友ゴム工業115.3% 第2号方式
オカモト65.8% 原則方式
フコク70.6% 原則方式
藤倉コンポジット50.0% 原則方式

男性育休取得率には2つの算出方式があります。「第2号方式」(育児休業等及び育児目的休暇の取得割合)は育児目的休暇を含むため、原則方式より高く出ます。方式が違う会社どうしを並べて順位を付けることはできません。また、分母が当期に配偶者が出産した男性、分子が当期に取得した男性であるため、前期に生まれた子で当期に取得した人が加わり100%を超えることがありますそのため、この表は高い順に並べていません。

財務(連結)と従業員1人当たりの指標

この表だけ集計範囲が違います。上の平均年収・勤続年数は提出会社(単体)ですが、 ここは連結です。1人当たりの値は連結の数値を連結従業員数で割ったもので、人数の効率を見る指標です。 給与の高さを意味しません。

会社売上高/経常収益営業利益1人当たり売上高1人当たり営業利益自己資本比率海外売上高比率会計基準決算期
TOYOTIRE5,949億円974億円60百万円10百万円69.4%非公表日本基準2025-12期
オカモト1,080億円62億円42百万円2百万円67.3%非公表日本基準2026-03期
ブリヂストン44,295億円3,812億円38百万円3百万円63.7%86.0%IFRS2025-12期
横浜ゴム12,350億円1,529億円36百万円4百万円51.6%非公表IFRS2025-12期
住友ゴム工業12,071億円826億円32百万円2百万円49.0%70.0%IFRS2025-12期
ニッタ918億円59億円31百万円2百万円85.6%非公表日本基準2026-03期
バンドー化学1,193億円121億円29百万円3百万円70.2%61.1%IFRS2026-03期
フコク900億円38億円20百万円1百万円50.0%非公表日本基準2026-03期
三ツ星ベルト923億円87億円20百万円2百万円78.2%非公表日本基準2026-03期
藤倉コンポジット402億円48億円18百万円2百万円76.2%非公表日本基準2026-03期

海外売上高比率は3社ぶんだけ載っています。有価証券報告書の「地域ごとの情報」は単一セグメントの会社に開示義務が無く、記載のある会社だけを、同じ有報のXBRLの売上高と突き合わせて一致した場合に限り掲載しています。海外売上があることと海外駐在の機会があることは別です。

銀行・保険業に「売上高」の科目はないため、経常収益を掲載しています。 IFRSの営業利益は日本基準と定義が異なります(非経常項目の扱い)ので、会計基準の列を確認してください。

出典

ライセンス:公共データ利用規約(PDL1.0)/当サイトのデータ取得日 2026-08-16

本ページの数値は、上記の有価証券報告書を当サイトが機械的に抽出・整形したものです。